インターンシップで給料はもらえる？気になる疑問を徹底解説

インターンシップは、学生にとって社会を体験し、キャリアを考える上で非常に貴重な機会です。しかし、参加を検討する際に多くの学生が抱えるのが「給料はもらえるのか？」「交通費や昼食はどうなるのか？」といった金銭面に関する疑問ではないでしょうか。

本記事では、そんなインターンシップの給料事情に焦点を当て、その実態からメリット・デメリット、そして賢い選び方までを徹底的に解説します。この記事を読めば、あなたのインターンシップに関する疑問が解消され、最適な一歩を踏み出す手助けとなるはずです。

インターンシップの給料事情：ある？ない？

短期・無給インターンシップの実態

多くの学生がキャリアの第一歩として経験するインターンシップは、1日から数日程度の短期プログラムが主流です。これらは主に、企業が学生に自社の事業や文化を広く知ってもらう「広報活動」の一環として位置づけられており、「職業体験」や「会社理解」を深めることに主眼が置かれています。そのため、参加者に給料が支払われない、いわゆる「無給インターンシップ」がほとんどの割合を占めます。

法的な観点から見ても、これらのプログラムは、明確な業務遂行に対する対価というよりも、教育的な意味合いが強いため、「労働」とはみなされにくく、企業に給与支払いの義務は発生しません。

無給インターンシップの主な内容は、会社説明会、社員との交流会、グループワークによるケーススタディ、オフィス見学などが中心です。学生は、社員の方から業界の動向や具体的な職種の話を聞いたり、実際に企業が抱える課題についてチームで解決策を議論したりすることで、学校では得られない実践的な知識や視点を養うことができます。特に、志望業界がまだ漠然としている学生にとっては、複数の企業や業界を短期間で比較検討できる貴重な機会となるでしょう。しかし、金銭的な報酬は期待できないため、交通費や昼食代といった諸経費は自己負担となるケースが多いことを事前に理解し、金銭的な準備をしておくことが大切です。

長期・有給インターンシップの特徴

一方で、実践的なスキルを磨きながら報酬を得られるのが、長期・有給インターンシップの大きな特徴です。これらのプログラムは一般的に3ヶ月以上の期間にわたり、学生が企業の実際の業務に深く関与する形で実施されます。特に、ITエンジニア、Webマーケター、営業アシスタント、デザイナー、ライターなどの専門職種で多く見られ、学生には一定のスキルや成果が求められる傾向があります。

企業側も、学生を単なる「体験者」ではなく「将来の採用候補者」や「即戦力となりうる人材」と捉え、育成投資の一環として給与を支払うことが少なくありません。

長期インターンシップでは、社員の一員としてプロジェクトに参加したり、顧客対応を行ったり、データ分析を任されたりと、責任ある業務を担うことが多く、実務経験を通じて高い専門性やビジネススキルを身につけることができます。例えば、実際の開発プロジェクトでコードを書いたり、SNSマーケティング戦略の立案・実行に携わったりすることで、理論だけでは得られない生きた知識と経験を習得できます。給与形態としては、時給制が最も一般的ですが、一部では成果報酬制が導入されているケースもあります。

これは、学生が上げた成果に応じて報酬が変動する制度で、自身の頑張りが直接収入に繋がり、高いモチベーションを持って取り組める点が魅力です。実務経験を通じて企業への理解も深まるため、入社後のミスマッチを防ぐ効果も期待できます。

有給インターンシップの割合と法律上の注意点

では、実際にどれくらいのインターンシップが有給なのでしょうか。大手就職情報サイト「マイナビ」の調査によると、掲載されているインターンシップのうち、給料・報酬ありの企業は約8%（2021年12月時点）であり、別の調査では約5%（2024年7月10日現在）というデータも出ています。これらの数字からも、依然として無給インターンシップが大多数を占めていることがわかりますが、近年は学生のスキルや労働力を活用しようとする企業が増加しており、特に専門性の高い職種では有給インターンシップの選択肢が広がっています。

ここで学生が知っておくべき重要な点が、インターンシップ生が「労働者」とみなされるかどうかの判断です。

もしインターンシップ生が企業の指揮命令下で業務を行い、その労働が企業に利益をもたらし、その対価として報酬が支払われている場合、法的に「労働者」と判断される可能性があります。具体的には、業務内容が企業にとって不可欠である場合や、労働時間や勤務場所が厳しく管理されている場合などが該当します。

この場合、労働基準法や最低賃金法が適用されるため、企業は最低賃金を下回る報酬を設定することはできませんし、法定労働時間を超える労働に対しては割増賃金（残業代）の支払い義務も発生します。学生側も自身の労働条件をしっかりと理解し、もし不当な扱いを受けていると感じた場合は、大学のキャリアセンターや労働基準監督署に相談するなどの対応を検討することが大切です。

給料あり・なしインターンシップのメリット・デメリット

有給インターンシップのメリット

有給インターンシップには、学生にとって非常に多くのメリットがあります。まず、最も大きな魅力は金銭的な報酬が得られる点です。学費や生活費の足しになるだけでなく、自分で稼いだお金で自己投資をしたり、趣味に使ったりすることで、学生生活の充実度が増します。また、給料をもらうことで、自身の労働が企業に価値を提供しているという実感を得られ、高いモチベーションの維持に繋がります。

さらに、有給インターンシップは実務経験を積む絶好の機会です。責任ある業務を任されることで、学校では学べない実践的なスキルや知識を習得できます。例えば、IT企業での開発経験はポートフォリオとして就職活動で強力なアピール材料になりますし、マーケティングの実務経験は論理的思考力や分析力を養うのに役立ちます。社員として扱われることで、企業文化やビジネスコミュニケーションについても深く理解でき、入社後のミスマッチを防ぐ効果も期待できます。

また、有給インターンシップを通じて得られる人脈も大きな財産です。業界のプロフェッショナルや同じ志を持つ学生と出会い、情報交換やアドバイスを受けることで、将来のキャリア形成において貴重なサポートが得られるでしょう。

有給インターンシップのデメリット

一方で、有給インターンシップには注意すべき点も存在します。給料が発生するということは、企業側も学生に対して一定の成果や貢献を求めるため、無給インターンシップに比べて求められるスキルレベルや責任が格段に高くなる傾向があります。そのため、未経験の学生がいきなり参加するのは難しい場合も少なくありません。事前の準備や学習が必須となることもあります。

また、学業との両立が大きな課題となることもあります。授業や課題、試験期間中にインターンシップの業務をこなすのは容易ではありません。時間管理能力が求められますし、時には学業を優先するためにインターンシップを一時的に休んだり、参加時間を調整したりする必要も出てくるでしょう。特に長期インターンシップでは、週に数日の勤務が求められることが多いため、スケジュール管理が非常に重要になります。

さらに、人気のある有給インターンシップは選考倍率が高く、参加したくても簡単には選ばれないというハードルも存在します。自分の目的やスキルレベル、スケジュールをよく考慮して選択し、応募の際には十分な準備と対策を行うことが重要です。

無給インターンシップのメリット・デメリット

無給インターンシップにも、有給とは異なる独自のメリットがあります。最大の利点は、金銭的な報酬を目的としないため、より気軽に参加できる点です。特定のスキルがなくても応募できるプログラムが多く、幅広い業界や企業の雰囲気を短期間で知ることができます。これは、自分の興味のある分野がまだ定まっていない学生にとって、キャリアの方向性を探る上で非常に有効な機会となります。様々な企業文化に触れることで、自分に合った働き方や企業風土を見極める手がかりとなるでしょう。

例えば、複数の業界の短期インターンシップに参加することで、それぞれの業界の魅力を比較検討し、最終的な就職先の絞り込みに役立てることができます。企業の採用担当者との接点を持つことで、採用選考において有利になる可能性もゼロではありません。

デメリットとしては、当然ながら金銭的な報酬がないため、交通費や昼食代などの自己負担が発生し、学生にとっては経済的な負担となる点が挙げられます。また、実践的な業務に深く関わる機会が少ないプログラムの場合、スキルアップの機会が限定的になる可能性もあります。短期集中型のプログラムが多いため、長期的な視点でのキャリア形成や専門スキル習得には向かないケースもあります。モチベーションの維持が難しいと感じる学生もいるかもしれませんが、将来の自己投資と捉え、積極的に学ぶ姿勢を持つことが大切です。

インターンシップの給料、いくらくらいもらえる？

給料の一般的な相場

有給インターンシップで最も一般的な給与形態は時給制です。その相場は、地域別の最低賃金から始まり、高いところでは時給2,000円を超えるインターンシップも存在します。例えば、東京都の最低賃金（2023年10月時点）が1,113円であるため、これ以上の金額が支払われることが一般的です。多くのインターンシップでは時給1,000円～1,500円程度がボリュームゾーンとなっており、一般的なアルバイトと比べても遜色ない、あるいはそれ以上の報酬を得られるケースも少なくありません。

アルバイトと比較すると、インターンシップの方が専門的なスキルや経験を積める機会が多く、将来のキャリアに直結する価値があるため、単なる金銭的報酬以上の意味合いを持つことが多いです。

また、日給制を採用している企業もあります。この場合、1日あたり8時間程度の勤務で8,000円前後が相場とされています。こちらも時給換算すると1,000円程度となるため、実態としては時給制と大きく変わらないことが多いでしょう。重要なのは、単に金額だけでなく、業務内容や企業の評価、そしてそのインターンシップで得られる経験価値を総合的に判断することです。給与が相場よりも極端に低い場合は、労働条件や業務内容を注意深く確認し、場合によっては企業に確認することも検討しましょう。

専門職における高額報酬の事例

特定の専門スキルが求められる職種では、一般的な相場を大きく上回る高額報酬が設定されることがあります。特に、IT系のエンジニアやデザイナー、データサイエンティスト、Webマーケターといった分野では、専門的な知識や技術を持つ学生は企業にとって即戦力となるため、時給2,000円を超えることも珍しくありません。これらの職種では、学生が既にプログラミングスキルやデザインツールを習得しており、プロジェクトに貢献できるレベルにあることが前提となる場合が多いです。

例えば、Webサービス開発のインターンシップで、特定のプログラミング言語（Python, Java, JavaScriptなど）を使いこなせる学生には、通常のアルバイトよりも高い時給が提示されることがあります。これは、学生が持つ専門性が企業の事業に直接的な価値をもたらすためであり、企業も優秀な人材の確保と育成に積極的な投資を行う傾向があるからです。

このようなインターンシップは、実務を通じてスキルをさらに磨き、将来のキャリア形成において大きなアドバンテージを得られる機会となります。高額報酬のインターンシップは選考も厳しい傾向がありますが、自身のスキルを証明できれば、非常に良い経験と収入を得られるでしょう。

時給・日給以外の報酬形態

インターンシップの報酬は、必ずしも時給や日給だけではありません。特に営業職や一部のマーケティング職、ライティングなどでは、「成果報酬制」が採用されることがあります。これは、学生が上げた具体的な成果（例えば、新規顧客獲得数、売上貢献額、Webサイトの改善によるコンバージョン率向上、記事作成数など）に応じて報酬が支払われる制度です。自身の努力や工夫が直接報酬額に反映されるため、高いモチベーションを持って取り組める点が特徴です。

自分の頑張りが明確な数字として評価され、それが報酬に直結するため、非常にやりがいを感じやすい報酬形態と言えるでしょう。ただし、成果が出なければ報酬も期待できないため、リスクとリターンを理解しておく必要があります。

また、ごく稀に「プロジェクト単位での報酬」や「固定給」という形で支給されるケースもあります。特定のプロジェクトの期間が定められており、そのプロジェクト完了時に一括で報酬が支払われたり、月給制で定額が支払われたりするケースです。これらの報酬形態は、より高度な業務内容や長期的な関与が求められるインターンシップで見られる傾向があります。報酬形態は募集要項に明記されていることがほとんどですので、応募前にしっかりと確認し、自分に合った働き方を選びましょう。不明な点があれば、遠慮なく企業に問い合わせることが重要です。

インターンシップ給料に関するよくある疑問Q&A

交通費は支給される？

インターンシップにおいて、交通費の支給は企業によって異なります。気になる疑問をQ&A形式で解説します。

• Q1: 交通費は必ず支給される？
  A1: いいえ、企業の方針やインターンシップの種類によって大きく異なります。 一般的に、数日程度の短期インターンシップや会社説明会、職場見学が中心のプログラムでは、交通費が支給されないケースが大半です。これは、教育的な意味合いが強く、法的な「労働」とみなされないためです。一方、3ヶ月以上の長期インターンシップや、実際の業務に深く関わる実践的なプログラムでは、交通費が全額、または一部支給される傾向が強いです。企業側も、学生の労働力を期待しているため、待遇面を充実させることで優秀な人材を確保しようとします。応募前に募集要項をしっかり確認し、「交通費支給」の有無をチェックしましょう。
• Q2: 交通費が支給される場合、どこまでカバーされる？
  A2: 公共交通機関（電車、バス）が主な対象です。 新幹線や特急列車を利用する場合は自由席料金が基本で、定期券区間を除いた金額が支給されることもあります。タクシー代やガソリン代は原則対象外となることがほとんどです。大手就活サイトの調査では、「交通費あり」のインターンシップのうち、約7割で上限額が設定されているとの結果が出ています。上限額を超える分は自己負担となるため注意が必要です。新幹線代や飛行機代が支給されるのは2〜3割程度と比較的少ないのが現状です。
• Q3: 交通費を節約する方法は？
  A3: 回数券や定期券の利用、LCC（格安航空会社）や深夜バスの活用が有効です。 また、交通費支給の上限額を考慮し、近隣のインターンシップを選ぶことも一つの方法です。遠方からの参加で宿泊が必要な場合、宿泊費は基本的に自己負担となることが多いため注意が必要です。企業によっては交通費の申請に領収書や印鑑が必要な場合があるので、必ず確認し、必要なものを準備しておきましょう。

昼食は会社が用意してくれる？

インターンシップ中の昼食についても、企業によって対応は様々です。安心して参加するために、事前に確認しておきましょう。

• Q1: 昼食は会社が用意してくれる？
  A1: 一部企業では支給されますが、多くは自己手配です。 募集要項や事前の案内メールに「昼食支給」と明記されている場合は、企業が用意してくれるか、社員食堂の利用が可能です。企業によっては仕出し弁当を用意してくれたり、食事券を支給してくれたりすることもあります。記載がない場合は、基本的に持参するか、自分で購入することになります。不明な場合は、早めに企業の人事担当者やインターンシップ担当者に問い合わせるのが最も確実です。
• Q2: 昼食が支給されない場合、どうすればいい？
  A2: お弁当を持参するか、近隣の飲食店やコンビニエンスストアを利用しましょう。 企業によっては、社員食堂を一般価格で利用させてくれるケースもありますので、事前に確認してみると良いでしょう。昼食場所や休憩時間のルールについては、インターンシップ初日に案内があるはずです。休憩時間中に外出して食事を取る場合は、会社の規定や時間を守り、社員の方に迷惑をかけないように配慮することが重要です。
• Q3: 昼食時のマナーは？
  A3: 企業が用意してくれたり、社員の方と一緒になったりした場合は、感謝の気持ちを伝え、残さずにいただくのがマナーです。 また、食事中の会話内容や態度も、社員の方に見られている意識を持つことが大切です。食べ残しや、だらしない態度は避け、ビジネスパーソンとしての意識を持ちましょう。特に社員食堂を利用する場合は、他の社員の方の迷惑にならないよう、静かに食事を摂り、使用後の片付けもしっかり行うことが求められます。

その他、気になる待遇面の疑問

給料や交通費、昼食以外にも、インターンシップの待遇で学生が疑問に思う点はいくつかあります。ここでまとめてQ&A形式で解説します。

• Q1: 宿泊費は支給される？
  A1: 基本的に自己負担となるケースが多いです。 ただし、一部の企業では遠方からの参加者を対象に、宿泊施設を手配したり、費用を一部補助したりする場合があります。特に地方での開催や、企業の誘致目的が強い場合にみられます。宿泊費の支給は、有給インターンシップの中でも特に手厚い待遇と言えるでしょう。募集要項で確認するか、直接問い合わせてみましょう。事前に確認しないと、思わぬ出費になる可能性があるので注意が必要です。
• Q2: 社会保険は適用される？
  A2: 短期のインターンシップでは適用されません。 長期インターンシップで、労働時間や勤務日数が一般的な労働者の基準（週20時間以上、月87時間以上など）を満たす場合、健康保険や厚生年金保険、雇用保険が適用される可能性があります。これは、インターン生が「労働者」とみなされるかどうかに基づきます。社会保険が適用されるということは、労働者としての権利が認められている証拠でもありますので、気になる場合は企業の人事担当者に確認しましょう。
• Q3: PCなどの備品は貸与される？
  A3: ほとんどの有給インターンシップでは、業務に必要なPCやモニターなどの備品が貸与されます。 特にリモートワーク主体のインターンシップでは、PCやWebカメラ、ヘッドセットなどが貸与されるかどうかが非常に重要になります。個人のPCを使用する場合でも、セキュリティソフトの導入や、特定のOS・ソフトウェアの要件など、企業からの指示がある場合がありますので、事前に確認が必要です。業務環境が整っているかどうかは、効率的なインターンシップ遂行に直結するため、重要な確認ポイントです。

賢くインターンシップを選ぶためのポイント

目的と条件の明確化

インターンシップを選ぶ上で最も重要なのは、自分が何を目的としているのか、どのような条件を求めているのかを明確にすることです。単に「参加すれば何か得られるだろう」という漠然とした考えでは、ミスマッチや後悔に繋がる可能性があります。まずは、「業界研究を深めたい」「特定のスキルを習得したい」「就職活動でアピールできる経験がほしい」「給料を得て生活費を賄いたい」など、具体的な目標を最低でも2〜3つ設定しましょう。

その上で、期間（短期・長期、具体的な期間）、場所（オンライン・オフライン、通勤圏内か遠方か）、職種、そして待遇（給与の有無、時給の目安、交通費、昼食の有無）といった具体的な希望条件をリストアップします。例えば、「週3日、IT系のマーケティング職で、時給1,200円以上、交通費支給あり」といった具体的なイメージを持つことで、数多くのインターンシップの中から自分に合ったものを見つけやすくなります。目的と条件を明確にすることは、インターンシップを最大限に活用し、充実した経験を得るための第一歩です。

自己分析をしっかりと行い、自分の強みや弱み、興味関心を把握することも、最適なインターンシップ選びには欠かせません。

募集要項の徹底的な確認

応募したいインターンシップが見つかったら、募集要項を隅々まで徹底的に確認することが不可欠です。特に、給料の有無、時給や日給の額、交通費の支給条件（全額支給か一部支給か、上限額はいくらか）、昼食の有無、そして具体的な業務内容については、細心の注意を払って読み込みましょう。あいまいな記載や疑問点があれば、遠慮なく企業に問い合わせることが重要です。後になって「思っていたのと違った」「聞いていなかった」という事態を避けるためにも、疑問は解消しておくべきです。

また、勤務日数や時間、勤務地、必要なスキル、選考プロセスなども確認し、自分のスケジュールや能力と合致しているかを検討します。例えば、「週5日勤務」と書かれているのに、学業で週3日しか時間が取れないといったミスマッチは、自分にとっても企業にとっても時間の無駄になりかねません。企業の採用サイトや就活サイトだけでなく、インターンシップ専門サイトなど、複数の情報源を参考にしながら、正確な情報を入手するよう心がけましょう。

特に、リモートワークの場合は、自宅のネットワーク環境やPCスペック、作業スペースなども考慮に入れる必要があります。待遇面だけでなく、企業文化やチーム体制についても情報収集できると、よりミスマッチを防ぐことができます。

先輩の声や企業の評判を参考にする

募集要項だけでは見えてこない、インターンシップの「リアル」を知るためには、実際に参加した先輩たちの声や企業の評判を参考にすることが非常に有効です。インターネット上には、インターンシップの体験談が投稿されているブログやSNS、就職活動の口コミサイトなどが数多く存在します。これらの情報を活用することで、プログラムの雰囲気、社員の人柄、業務の難易度、得られるスキル、残業の実態など、より具体的なイメージを掴むことができます。

ただし、個人の意見であるため、情報の偏りや主観が入り込む可能性も考慮し、複数の情報源からバランス良く情報を集めることが大切です。良い点だけでなく、課題や不満点なども併せて確認することで、より客観的な判断が可能になります。

また、大学のキャリアセンターでは、過去にインターンシップに参加した学生の報告書を閲覧できたり、OB・OG訪問を通じて、直接先輩から話を聞く機会を得られたりすることもあります。実際に経験した人の生の声は、何よりも貴重な情報源となります。これらの情報を総合的に判断し、自分にとって最適なインターンシップを見極めることで、実り多い経験へと繋げられるでしょう。時には、企業が発信している採用ブログやSNSで、インターン生の様子を見るのも参考になります。