既卒とは？新卒との違いや就活の疑問を徹底解説

既卒とは？新卒との違いや就活の疑問を徹底解説

学校を卒業したものの、何らかの理由で一度も正社員として就職していない方にとって、「既卒」という言葉は身近でありながら、その扱いや就職活動への影響について不安を感じることもあるかもしれません。

このブログ記事では、既卒の基本的な定義から新卒との違い、就職活動における具体的な疑問まで、徹底的に解説していきます。既卒として自信を持って就職活動に臨めるよう、ぜひ参考にしてください。

「既卒」の基本的な意味と新卒との違い

まずは、「既卒」とは具体的にどのような状態を指すのか、そして「新卒」との違いはどこにあるのかを明確にしていきましょう。ここを理解することが、既卒としての就職活動の第一歩となります。

既卒の定義と一般的な認識

「既卒」とは、一般的に学校（高校、大学、専門学校など）を卒業したものの、すぐに就職せずに一定期間が経過した人を指します。法律上の明確な定義はありませんが、多くの企業やハローワークでは「卒業後3年以内」を目安として認識されています。

この期間中に正社員として就業していない状態が既卒とされることが多いです。例えば、大学を卒業したものの、海外留学や資格取得の勉強、あるいは就職活動に納得がいかず、そのまま数ヶ月〜数年が経過したケースなどが該当します。

卒業後の活動内容に関わらず、正社員経験がない期間が存在すると「既卒」として見られる傾向にあります。この認識が、就職活動における企業の評価に影響を与えることがあります。

新卒との明確な違いとは？

「新卒」は、一般的に卒業見込みの学生、または卒業後すぐに就職する人を指します。つまり、学校に在籍している間、あるいは卒業後間もない時期に就職活動を行い、企業に入社する人を指すのが「新卒」です。

一方、「既卒」は、すでに学校を卒業しており、正社員としての就業経験がない状態を指します。たとえ短期間のアルバイト経験があったとしても、その後のキャリア形成に直結する正社員経験がなければ、一般的に既卒として扱われるでしょう。

この違いは、就職活動における企業の選考基準や期待値に大きく影響します。新卒にはポテンシャルや将来性が期待されるのに対し、既卒には卒業後の期間に何をしていたか、入社への意欲などがより問われる傾向があるのです。

企業側の「既卒」に対する捉え方の変化

かつては「卒業後すぐに就職しない＝働く意欲が低い」と見なされることもありましたが、近年、企業側の既卒者に対する捉え方は大きく変化しています。多くの企業で、既卒者を新卒採用枠で受け入れる動きが広がっているのです。

厚生労働省の2020年調査によると、なんと約68%の企業で既卒者が新卒枠での応募が可能でした。これは、企業が多様な人材を求めるようになったことや、新卒採用だけでは人材を確保しきれないという背景も関係しています。ただし、応募を受け付けていても、実際に採用に至る割合は企業によって異なります。

例えば、2019年のデータでは、新卒採用枠で既卒者を募集した企業のうち、採用に至ったのは31%、不採用だったのは38%という結果もあります。この変化は既卒者にとってチャンスではありますが、油断せず戦略的に就職活動を進めることが重要だと言えるでしょう。

既卒の「扱い」はどうなる？就活で知っておくべきこと

既卒として就職活動を行う際、最も気になるのは「企業からどのように扱われるのか」ということではないでしょうか。新卒採用枠に応募できるのか、中途採用との違いは何か、具体的なメリット・デメリットを把握しておくことが成功への鍵となります。

新卒採用枠への応募は本当に可能？

前述の通り、多くの企業が既卒者の新卒採用枠での応募を受け付けています。特に「卒業後3年以内」の既卒者であれば、新卒と同様のポテンシャル採用の対象として見られることが少なくありません。

これは、労働市場全体での人手不足や、新卒一括採用にこだわらない企業が増えているためです。しかし、すべての企業が同じ方針ではありません。企業によっては、明確に卒業後1年以内、あるいは新卒のみと限定しているケースもあります。

したがって、気になる求人を見つけたら、必ず応募要項を細部まで確認することが重要です。不明な点があれば、企業の採用担当者やエージェントに問い合わせて確認するようにしましょう。新卒採用枠で応募できる場合、新卒向けの研修や制度を受けられるメリットもあります。

中途採用との違いと選択肢

既卒者が応募できるのは新卒採用枠だけではありません。一部の企業では、既卒者を中途採用枠で募集しているケースもあります。ただし、新卒採用と中途採用では、企業が求める人材像や選考基準が大きく異なります。

• 新卒採用枠：ポテンシャル、将来性、社風とのマッチ度を重視。正社員経験がなくても応募可能。
• 中途採用枠：即戦力、特定のスキル、経験を重視。通常は正社員としての実務経験が求められる。

既卒者の場合、正社員としての実務経験がないため、中途採用枠で応募すると不利になることが多いです。しかし、卒業後の空白期間に特定の専門スキルを習得したり、高い成果を出したアルバイト経験があったりする場合は、中途採用枠も選択肢となり得ます。

どの採用枠で応募すべきかは、自身の経験やスキル、そして応募企業が求める人材像を総合的に判断して戦略を立てることが肝心です。

既卒就活のメリット・デメリットを整理

既卒での就職活動には、新卒とは異なる独自のメリットとデメリットが存在します。これらをしっかりと把握し、対策を練ることが成功への近道です。

既卒就活のメリット

• 採用されればすぐに働ける：新卒のような内定から入社までの待機期間が少なく、迅速にキャリアをスタートできます。
• 新卒採用枠に応募できる場合がある：卒業後3年以内であれば、企業のポテンシャル採用の対象となり、新卒と同じ選考を受けられる可能性があります。
• アピールポイントを増やせる：卒業後の期間に何をしていたかを具体的に説明することで、自己PRの材料とすることができます。例えば、資格取得や留学、ボランティア活動などは、自主性や向上心を示す良い機会です。

既卒就活のデメリット

• 「働く気がない」と判断される可能性がある：卒業後の空白期間について、企業から懸念を持たれることがあります。特に明確な理由がない場合、企業は意欲を疑うかもしれません。
• 新卒という肩書を失う：新卒採用枠での応募が難しくなる場合や、中途採用枠での選考になることがあります。新卒と比べると、応募できる求人が限定される可能性もゼロではありません。
• 就活への不安が大きくなる可能性がある：新卒と比較して内定率が低いデータ（2023年度調査で既卒者の内定率は34.8%）もあるため、精神的な負担を感じやすいかもしれません。

これらのメリットを最大限に活かし、デメリットをどのようにカバーするかが、既卒就活の重要なポイントとなります。

既卒はいつまで？年齢制限や卒業年度による区別

「既卒」という状態がいつまで続くのか、年齢制限は存在するのかなど、期間に関する疑問は尽きないものです。ここでは、期間の目安や年齢が与える影響について詳しく見ていきましょう。

「既卒」と呼ばれる期間の一般的な目安

「既卒」という言葉自体に法的な有効期限はありませんが、一般的に「卒業後3年以内」がその目安とされています。これは、厚生労働省が「新規学卒者」の対象期間として卒業後3年以内を推奨しており、多くの企業がこれに準拠しているためです。

この期間内であれば、企業は既卒者を新卒と同様の「ポテンシャル採用」の対象として見なしやすい傾向にあります。つまり、社会人経験がなくても、潜在能力や学ぶ意欲を評価してくれる可能性が高いということです。

しかし、3年を過ぎると、企業は徐々に「経験者」としての側面を求めるようになり、中途採用枠での応募を促されることが増えます。その場合、正社員経験がない既卒者は、選考で不利になる可能性が高まるでしょう。そのため、就職活動は早めに開始することが重要だとされています。

年齢制限の実際と企業の見方

労働基準法では原則として「年齢制限の禁止」が謳われていますが、実質的な年齢制限が存在するケースは少なくありません。特に新卒採用枠では、企業は将来性や教育コストを考慮し、若年層を優先する傾向があります。

これは、経験よりもポテンシャルを重視するため、年齢が若いほど教育に対する吸収力や成長の余地が大きいと判断されやすいためです。例えば、25歳で大学を卒業した既卒者と、22歳で卒業した既卒者では、企業側が抱く印象が異なる場合があります。

しかし、年齢が高いからといって諦める必要はありません。年齢がネックになりやすいのは新卒採用枠であり、中途採用枠であれば経験やスキル、意欲が重視されます。卒業後の期間に培ったスキルや経験、そして何よりも「なぜ今、この会社で働きたいのか」という明確な動機を伝えられれば、年齢はハンディキャップにはなりません。

卒業年度による区別の影響

既卒の場合、卒業年度が就職活動に与える影響は小さくありません。一般的に、卒業から時間が経っていないほど、新卒に近い扱いを受けやすい傾向にあります。

例えば、今年度卒業したばかりの既卒者と、3年前に卒業した既卒者では、企業側が「空白期間」に対する見方を異にする可能性があります。卒業年度が新しいほど、「直前まで学生だった」という印象が強く、教育のしやすさや企業文化への順応性を期待されやすいでしょう。

逆に、卒業から時間が経つほど、企業は「その期間に何をしていたのか」という点に強い関心を持つようになります。空白期間に明確な理由や学びがなければ、「働く意欲に問題があるのではないか」「計画性がないのではないか」といった疑問を持たれかねません。したがって、卒業年度が古い既卒者ほど、空白期間の明確な説明と、そこから得た経験や学びを具体的にアピールする準備が必要になります。

既卒の空白期間、休学、6月・9月入社について

既卒者の就職活動で特に懸念されがちなのが「空白期間」です。また、休学経験や、日本の一般的な4月入社とは異なる入社時期についても、事前に理解を深めておくことで、よりスムーズに活動を進められます。

空白期間をプラスに変える説明方法

既卒者が最も悩むのが、卒業後の「空白期間」の説明でしょう。企業から「働く気がないのでは？」と判断されるリスクを避けるためにも、正直かつポジティブに説明することが極めて重要です。

単に「何もしていませんでした」と答えるのではなく、その期間に何を考え、何を感じ、何を行っていたのかを具体的に伝えましょう。例えば、以下のような活動はアピールポイントになり得ます。

• アルバイト経験：職種や業務内容、顧客との接点などを通じて得たスキル（コミュニケーション能力、責任感など）を強調。
• 資格取得：特定の分野への興味関心や、学習意欲、目標達成能力をアピール。
• 留学・ワーキングホリデー：語学力、異文化理解、環境適応能力、主体性などを説明。
• ボランティア活動：社会貢献意欲、協調性、問題解決能力などを伝える。
• 自己分析・企業研究：真剣にキャリアを考えた期間であること、入社への意欲の高さを示す。

重要なのは、「空白期間が自分にとってどのような意味を持ったのか、そしてそれを入社後どう活かせるのか」を明確に語ることです。過去を悔やむのではなく、未来に繋がる経験として提示しましょう。

休学経験は就活にどう影響する？

休学経験は既卒とは異なりますが、卒業のタイミングがずれたり、履歴書に記載が必要なため、就職活動に影響を与える可能性があります。休学理由によっては、企業からの見方が変わるため、説明の仕方が重要です。

例えば、病気療養や家庭の事情による休学であれば、その期間に何を考え、どのように復学・卒業に向けて努力したかを正直に伝えます。現在は問題なく業務を遂行できることを明確にすることが大切です。

留学やインターンシップ、資格取得のための休学であれば、その経験を通じて何を学び、どのようなスキルを身につけたのかを具体的にアピールできます。これはむしろ、主体性や向上心を示すプラスの要素となり得るでしょう。

どんな理由であれ、休学期間を「無駄な時間」ではなく「自分にとって必要な、価値のある期間」として説明できる準備をしておくことが重要です。企業は、その経験からあなたが何を学び、どう成長したのかを知りたいと考えています。

6月・9月入社という選択肢

日本の企業は一般的に4月入社を基本としていますが、既卒者や新卒でも、6月や9月など、4月以外のタイミングで入社を受け入れている企業も存在します。

特に、外資系企業や通年採用を行っている企業、あるいはIT業界などの成長産業では、4月以外の入社が珍しくありません。これは、優秀な人材を年間を通して確保したいという企業のニーズや、個人の多様な働き方に対応するためです。

既卒者にとって、これらの入社タイミングは大きなメリットとなり得ます。例えば、4月採用で間に合わなかった場合でも、準備期間を確保しつつ別の入社タイミングを目指すことができます。また、選考時期が分散されることで、よりじっくりと企業研究や自己分析に時間を割けるでしょう。

求人情報を探す際には、「通年採用」や「中途採用」の募集もチェックし、4月入社にこだわらず幅広い選択肢を視野に入れることが、成功へのカギとなります。

既卒の就活でよくある疑問（嘘・言い訳・言い換えなど）

既卒として就職活動を行う中で、「空白期間をごまかしたい」「ネガティブな経験をどう説明すればいいのか」といった疑問や悩みは尽きないものです。ここでは、そうしたよくある疑問に答え、就職活動を乗り切るためのヒントをお伝えします。

空白期間について嘘をつくのはNG！

「空白期間があることを隠したい」「もっともらしい理由をでっち上げたい」と考える気持ちは理解できますが、履歴書や面接で嘘をつくことは絶対に避けるべきです。

企業は採用活動において、応募者の経歴を様々な方法で確認します。卒業証明書や職務経歴書はもちろん、SNSでの情報、時には前職への問い合わせなど、嘘は意外と簡単にばれてしまうものです。もし嘘が発覚した場合、内定の取り消しや、入社後の解雇といった重大な事態に発展する可能性があります。

なにより、嘘をつくことは企業との信頼関係を根底から壊してしまいます。採用担当者は、応募者が正直であるかどうか、誠実な人物であるかどうかを重視しています。空白期間があったとしても、それを正直に伝え、その期間に何を学び、どう成長したのかを前向きに語る方が、はるかに良い印象を与えられます。

ネガティブな言い訳をポジティブな「言い換え」に

空白期間や学業での挫折など、ネガティブに捉えられがちな経験も、伝え方次第でポジティブなアピールポイントに変えることができます。重要なのは、「なぜそうなったのか」ではなく、「そこから何を学び、どう改善しようとしているのか」を語ることです。

例えば、以下のような言い換えが考えられます。

このように、過去の経験から何を学び、どのように成長し、それを未来の仕事にどう繋げたいのかを具体的に語ることで、企業はあなたの成長意欲や真摯な姿勢を評価してくれるでしょう。

就職・転職エージェントの賢い活用法

既卒での就職活動は、新卒とは異なる難しさや不安が伴うかもしれません。そんな時に心強い味方となるのが、就職・転職エージェントです。

エージェントは、あなたの適性や希望に合った求人を紹介してくれるだけでなく、履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、企業との条件交渉まで、多岐にわたるサポートを提供してくれます。特に、既卒者や第二新卒に特化したエージェントを利用することで、未経験者歓迎の求人や、既卒者の採用に前向きな企業と出会いやすくなります。

また、エージェントは非公開求人も多く扱っているため、自分だけでは見つけられなかった優良企業との接点も生まれる可能性があります。複数のエージェントに登録し、担当者との相性を見ながら活用していくのがおすすめです。

ただし、エージェントはあくまでサポート役です。最終的に就職活動を進めるのは自分自身であることを忘れず、積極的に情報収集や選考対策に取り組みましょう。専門家のサポートを賢く活用し、既卒としての就職活動を成功させましょう。